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2025年1月3日(月)から開催されているWorld Bosai Forum Onlineプログラムの一部が公益社団法人土木学会のCPDに認定されました。
CPDを希望される場合、受講履歴の確認が必要なため、過去に受講していてもあらためて受講が必要となります。参加費/申請料は無料。
小野 裕一 氏
東北大学/世界防災フォーラム
AIG損害保険株式会社
目黒 公郎 氏
東京大学 大学院情報学環・学際情報学府
全国共済農業協同組合連合会 宮城県本部(JA共済連宮城)
福和 伸夫 氏
名古屋大学
西原 基夫 氏
日本電気株式会社 グローバルイノベーションビジネスユニット
矢守 克也 氏
京都大学 防災研究所
河田 惠昭 氏
関西大学 社会安全学部
平田 直 氏
防災教育普及協会/東京大学
株式会社ユニメーションシステム
野末 浩佑 氏
パシフィックコンサルタンツ株式会社
岡田 恵子 氏
内閣府 男女共同参画
片野 正章 氏
国土交通省 東北地方整備局 災害対策マネジメント室
3.11伝承ロード推進機構
吉田 克也 氏
災害対策トレーニングセンター支援会
及川 三千男 氏
国土交通省 東北運輸局 総務部
玉川 修一 氏
宮城県 復興・危機管理部 防災推進課
山中 佳子 氏
名古屋大学 環境学研究科地震火山研究センター
World Bosai Forum Online -CPD Program-
2025年3月3日(月)〜3月31日(月) 18:00まで
World Bosai Forum Online特設サイト
無料(事前登録制)
世界防災フォーラム国内実行委員会
世界防災フォーラム国際実行委員会
東北大学
9.9単位(JSCE25-0186)
ホーム画面右上から会員登録(無料)を行い、自動返信メールで届くパスワードを使用してログインを行います。
会員登録済みの方
・会員情報でログインしてください。再登録は不要です。
会員登録済みの方
・会員情報でログインしてください。再登録は不要です。
・パスワードはホーム画面右上の「ログイン」から再発行できます。
・パスワードが届かない場合は事務局までご連絡ください。
本ページの「参加申込み」ボタンをクリックし、全項目入力後「お申し込みをする」をクリックすると登録完了です。
本ページの「World Bosai Forum Online会場」ボタンから講演動画ページにお進みいただけます。
World Bosai Forum Onlineは、公益社団法人土木学会 継続教育(CPD)のガイドラインに基づき認定されたプログラムです。
CPDを希望される場合、受講履歴の確認が必要なため、過去に受講していてもあらためて受講が必要となります。
申請期限 | 2025年3月31日(月)18:00まで |
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認定番号 | JSCE25-0186 |
認定単位 | 9.9単位 |
申請条件 | CPD受講証明書の発行には下記3点を満たしている必要があります。
1)本特設サイトからセミナーを申し込み、全てのセミナー受講を行うこと。 ※防災ログの会員登録情報が最新情報になっているかご確認の上、申請してください。 |
1. すべてのセミナー動画を視聴した後、3月31日(月)18:00までに下記資料2点を事務局にご提出ください。
①受講証明書(ダウンロード)
・ファイル名を「社名_名前」に変更し、PDFデータでご提出ください。
②受講して得られた所見(ダウンロード)
・ファイル名を「社名_名前」に変更し、Excelデータでご提出ください。
2. 受講履歴を確認した後、受講証明書に押印しメールで送付します。
1. 4月1日以降はCPD申請できません。受講漏れにはご注意ください。
2. 過去に別の特設サイトで受講していてもあらためて受講が必要となります。
3. 土木学会以外の団体に提出する場合の方法等は提出先団体に事前にご確認ください。
4. 他団体が運営するCPD制度に関する内容については回答いたし兼ねます。
参加申込み(左の赤ボタン)後、
World Bosai Forum Onlineの動画を視聴できます。
CPD申請条件をご確認の上お進みください。
World Bosai Forum Online / EXPO運営事務局(株式会社防災ログ内) 担当:東條孝明
〒104-0061 東京都中央区銀座七丁目13番6号 サガミビル2階
3月3日 ~ 3月31日
東北大学/一般財団法人世界防災フォーラム 教授/代表理事
小野 裕一 氏
地理学博士。専門は気候学、国際防災政策。世界気象機関(WMO・ジュネーブ)、国連国際防災戦略(UNISDR・ジュネーブ・ボン)、国連アジア太平洋経済社会理事会(ESCAP・バンコク)で国際防災政策立案に従事。2012年に東北大学災害科学国際研究所の教授に就任。災害統計グローバルセンター長を兼務。第1回 World Bosai Forumの事務局長を務め、2018年に一般財団法人「世界防災フォーラム」を設立し代表理事に就任。
第3回国連防災世界会議の成果文書として採択された「仙台防災枠組2015-2030」では、4つの優先行動とと7つのターゲットが合意されました。これまで防災の大切さは幾多の会議で語られてきましたが、具体的な目標が示されたのは初めてです。ここまでの道のりと、防災におけるデータとエビデンスの大切さ、そして世界の防災関係者が仙台に集う「世界防災フォーラム2025」のご紹介についてお話します。
3月3日 ~ 3月31日
AIG損害保険株式会社
AIGはお客さまのパートナーとして安心を提供し、ますます複雑化する世界での成功を支援します。私たちの最大の強みは、このような不確実性の高い時代において、お客さま、ビジネス・パートナーの皆さま、そして地域社会に対して、私たちが最も必要とされる時に保険会社としての約束を果たすことで発揮されます。
AIGは、日本市場において長年の実績を持つとともに、世界中のお客さまにサービスを提供する真のグローバルブランドとして、お客さま本位のマインドセットと優れたサービスに裏打ちされた、グローバルな知見と卓越したリスク・ソリューションを提供できる独自の立場を築いています。
近年、日本では多発する自然災害により甚大な被害が頻発し、私たちの生活や社会に大きな影響を与えています。
企業活動も例外ではなく、損害の発生や事業の中断による売上の減少といった深刻な事態に直面する可能性があります。
本フォーラムでは専門家の意見や政府の施策、さらに被災された経営者のインタビューなど様々な情報を交えながら「自然災害の現状」と「企業のリスク管理」についてご紹介をいたします。
3月3日 ~ 3月31日
東京大学 大学院情報学環・学際情報学府 学環長・学府長
目黒 公郎 氏
1991年東京大学大学院修了(工学博士)、助手・助教授を経て2004年より教授。2007年~2021年:東京大学生産技術研究所都市基盤安全工学国際研究センター長、2010年~現在:東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター教授、2020年~2024年:同上センター長、2024年~現在 東京大学大学院情報学環・学際情報学府/学環長・学府長。
世界の歴史を振り返れば、巨大災害は国の存続や方向性に大きな影響を及ぼしてきた。国難災害と呼ばれる所以である。江戸幕府の末期に繰り返し発生した地震や風水害とパンデミック、そして1923年関東大震災はこれに類する災害と言える。現在発生が危惧されている首都直下地震や南海トラフ地震も国難災害になる危険性がある。これらの災害対策において、本質的に重要な課題を示すとともに、その解決策に関する私見を述べる。
3月3日 ~ 3月31日
全国共済農業協同組合連合会 宮城県本部(JA共済連宮城)
JA共済は、相互扶助(助け合い)の事業理念に基づき、JAとJA共済連が一体的な事業運営を行うことによって、組合員・利用者の皆さまの生活を取り巻くさまざまなリスクに備える「ひと・いえ・くるまの総合保障」を提供しています。JA共済連は、東京都に全国本部を、47都道府県に県本部を設置しており、JAと連携・協調しながら、JAの共済事業を総合的にバックアップしています。
おうちの中の地震対策、できていますか?
「ティモンディ」が体験する 「地震ザブトン」は、東京工業大学で生まれたザブトン型の全方向移動機構「The VUTON」を活用した地震動体験装置です。4,500箇所ほど設置されている地震計の観測記録を使い、過去に起こった大規模地震を体感できます。日頃から地震に備えること、防災の意識を持つことの重要性を映像でご紹介します。
3月3日 ~ 3月31日
名古屋大学 名誉教授
福和 伸夫 氏
1981年に名古屋大学大学院を修了後、清水建設での10年の勤務の後、名古屋大学に異動。工学部助教授、先端技術共同研究センター教授、環境学研究科教授、減災連携研究センター教授を経て、2022年に定年退職。名古屋大学名誉教授。現在は、複数の大学の特任教授や客員教授を務めつつ、あいち・なごや強靱化共創センター長、名古屋産業科学研究所上席研究員。日本建築学会賞や防災功労者内閣総理大臣表彰、文覚科学大臣表彰科学技術賞などを受賞。
2024年能登半島地震や日向灘地震の被害の分析を通して現代社会の抱える防災課題を考えると共に、過去の南海トラフ地震を始めとする被害地震が歴史に与えた影響を考えることで、温故知新の立場で、現代社会を点検し、来るべき大規模地震への対策について考えてみる。
3月3日 ~ 3月31日
日本電気株式会社 グローバルイノベーションビジネスユニット 執行役 Corporate EVP 兼 CTO 兼 グローバルイノベーションビジネスユニット長 兼 研究開発部門長
西原 基夫 氏
グローバルイノベーションビジネスユニットは、既成概念の枠を超えた多彩な知の新結合によって世界を舞台に新たな社会価値を創出します。
本動画は、2024年11月にアゼルバイジャンで開催されたCOP29において、日本国政府が運営するジャパンパビリオンで実施された総務省主催の「ICT×グリーンセミナー」で、CTOの西原が講演した際のものです。5G無線技術の劇的な性能進化により、衛星やセンサーからの地上観測データが膨大化し、それらがリアルタイム処理されて活用されることで防災・減災策として活用できる未来について述べています。
3月3日 ~ 3月31日
京都大学 防災研究所 教授
矢守 克也 氏
専門は、社会心理学、防災心理学。博士(人間科学)。京都大学防災研究所巨大災害研究センター教授・副所長。日本災害復興学会会長、地区防災計画学会会長、災害情報学会副会長、自然災害学会副会長、日本質的心理学会理事などを務める。著書に、「避難学」(東京大学出版会、2024年)、「防災心理学入門」(ナカニシヤ出版、2021年)など。開発した防災教育ツールに、防災ゲーム「クロスロード」、津波避難訓練支援アプリ「逃げトレ」など。
「アブナイかもと理解できても、たぶん大丈夫だろうとアクションに結びつかない」のが防災アクション。こうした意識と行動のギャップを乗り越えるためには、これまでとは異なる効果的な災害リスクコミュニケーションが求められます。本講義では、「クロスロード」、「逃げトレ」、「避難スイッチ」、「ハードルを下げた訓練」など、講演者自身が関わってきた具体的な事例について紹介します。
3月3日 ~ 3月31日
関西大学 社会安全学部 特別任命教授/社会安全研究センター長
河田 惠昭 氏
関西大学社会安全学部特別任命教授(チェアプロフェッサー)・社会安全研究センター長。
工学博士。専門は防災・減災・縮災。現在、阪神・淡路大震災記念 人と防災未来センター長(兼務)のほか、京大防災研究所長を歴任。京都大学名誉教授。2007年国連SASAKAWA防災賞、09年防災功労者内閣総理大臣表彰、10年兵庫県社会賞、14年兵庫県功労者表彰、16年土木学会功績賞、17年アカデミア賞、18年神戸新聞平和賞、22年河川功労者表彰、23年海岸功労者表彰、24年日本自然災害学会功績賞。日本自然災害学会および日本災害情報学会会長を歴任。
令和6年度日本自然災害学会賞を受賞した「相転移」を活用した事前対策を実施すれば、国難災害などの巨大災害の被害を激減できる。これは、たとえば地球規模での気候変動に伴う大都市での洪水災害にも適用でき、グローバル・スタンダードな画期的な手法であると断言できる。この相転移の発見の経緯を具体的に示し、今後の世界各国への適用の試案を紹介する。
3月3日 ~ 3月31日
一般社団法人防災教育普及協会 会長/東京大学名誉教授
平田 直 氏
東京大学理学部地球物理学科、同大大学院修士・博士課程を経て、同大理学博士。東京大学理学部助手、千葉大学助教授、東京大学地震研究所助教授、同教授、同研究所長、同所地震予知研究センター長を務める。同大学在職中・在職後に国立研究開発法人 防災科学技術研究所 参与(兼)首都圏レジリエンス研究推進センター長(2022年3月まで)。
政府の地震調査委員会委員長
気象庁 地震防災対策強化地域判定会会長
南海トラフ地震に関する評価検討会会長
内閣府 中央防災会議専門委員など、国の地震防災行政でも要職を歴任する。
平成27年度 防災功労者防災担当大臣表彰 受賞
平成29年度 防災功労者内閣総理大臣表彰 受賞
「首都直下地震」(岩波書店)/ 地震を知って震災に備える(亜紀書房)、他
2024年は一月から能登半島でM7.6の大地震が発生し、8月には日向灘で大きな地震に伴い「南海地震臨時情報(巨大地震注意)」が発表されました。私たちの周りで起きる地震を知り、どのように震災に備えるかを議論します。
3月3日 ~ 3月31日
株式会社ユニメーションシステム
防災機器メーカー 豪雨対策警報装置の製造販売および付帯するサービス提供をする会社です。
気象災害が頻発している現在、その中で浮き彫りになってきた情報伝達に関する課題と、あらゆる世代にしっかりと防災情報を届け「逃げ遅れゼロ」を達成するために、弊社として目指す情報伝達のあり方について
3月3日 ~ 3月31日
パシフィックコンサルタンツ株式会社 国土基盤事業本部 資源循環マネジメント部 主任
野末 浩佑 氏
パシフィックコンサルタンツは1951年の創立以来、70年以上にわたり建設コンサルタントのリーディングカンパニーとして国内外の社会インフラ整備に深く関わっています。災害廃棄物処理計画の策定のほか、道路や鉄道、河川、港湾などの社会インフラの企画や調査、計画、設計から施工管理、維持管理に関する技術サービスを提供し、社会に新たな価値を提供してきました。
東日本大震災をきっかけに策定が義務づけられた「災害廃棄物処理計画」。市区町村の約80%、都道府県の100%で策定済みといわれていますが、処理計画をより実効性の高いものにするためには普段からの見直しが欠かせません。では具体的に何をアップデートすれば良いのか。災害廃棄物処理事業の「7つの特殊性」と、当社の認識するこれまでの災害廃棄物処理計画の課題に触れながら、「6つの改定ポイント」についてお話します。
3月3日 ~ 3月31日
内閣府 男女共同参画局 男女共同参画局長
岡田 恵子 氏
1990年 京都大学経済学部卒業、同年経済企画庁入庁。
横浜市経済局、(財)連合総合生活開発研究所、法政大学大学院、内閣府政府広報室等勤務を経て、2012年 内閣府政策統括官(経済財政運営担当)付参事官(経済見通し担当)
2014年 消費者庁消費者調査課長
2015年 同庁消費者教育・地方協力課長
2016年 内閣府男女共同参画局総務課長
2018年 同府経済社会総合研究所総務部長
2019年 同研究所総括政策研究官
2020年 外務省大臣官房審議官(国際協力局、経済局担当)
2022年 内閣府男女共同参画局長
人口の半分は女性であり、女性と男性が災害から受ける影響やニーズの違いに対応するには、女性が防災の意思決定や現場に参画し、男女共同参画の視点に立った災害対応が行われることが重要です。本講演では、令和6年1月の能登半島地震における男女局の取組や、防災に女性が参画するための具体的なポイントを「男女共同参画の視点からの防災・復興ガイドライン」を踏まえて説明するとともに、最近の国の動きについて紹介します。
3月3日 ~ 3月31日
国土交通省 東北地方整備局 災害対策マネジメント室 室長
片野 正章 氏
平成3年4月建設省東北地方建設局採用。
これまでに河川管理、ダム管理、公園整備、海岸災害復旧、道路管理、道路整備等の業務を担当。
令和5年4月より現職。
国土交通省東北地方整備局が災害時に実施している自治体や被災地域の支援内容について紹介する。
また、令和6年7月に東北地方整備局管内で発生した豪雨災害などの実例を用い東北地方整備局の自治体支援を中心とした災害対応活動や、新たな災害への備えなどについて説明。
3月3日 ~ 3月31日
一般財団法人3.11伝承ロード推進機構
3.11伝承ロード推進機構は、東日本大震災などの災害の経験や記憶を教訓として語り継ぎ、情報発信することにより、地域の防災力の向上と被災地の地域振興を目指す活動に取り組んでいます。
3.11伝承ロード推進機構の活動紹介のほか、三陸地域で語り部として活躍する人々が伝える震災の記憶と想い、そしてその語りに触れた参加者の生の声をお届けします。この映像を通じて、震災の記憶だけではなく、三陸地域の美しい魅力も感じていただけます。
3月3日 ~ 3月31日
一般社団法人災害対策トレーニングセンター支援会 理事室 常務理事
吉田 克也 氏
東京大学生産技術研究所附属災害対策トレーニングセンターを支援する為に発足した国立大学法人東京大学の関連公益法人等に該当する非営利団体
東京大学生産技術研究所附属災害対策トレーニングセンター正式略称【DMTC】が、提供する社会人向け災害対策教育と能力認定制度DMS(災害対策士)の紹介と地方開催型集合試験の実施
3月3日 ~ 3月31日
国土交通省 東北運輸局 総務部 安全防災・危機管理調整官
及川 三千男 氏
2019年4月 東北運輸局 自動車交通部 旅客第一課長
2021年4月 東北運輸局 海事振興部 貨物調整官
2023年4月 現職
東日本大震災時の運輸事業者等の被害状況を説明するとともに、東北運輸局での初期対応及び所管事業者と連携した復旧・復興への取り組みについて、当時を振り返りどのような取組が行われたかを紹介する。
3月3日 ~ 3月31日
宮城県 復興・危機管理部 防災推進課 課長補佐
玉川 修一 氏
宮城県気仙沼市出身、平成11年宮城県入庁
防災推進課では地震・津波等に関する防災対策その他を担当。令和6年能登半島地震では石川県能登町への継続的な職員派遣に係る宿泊・交通などの調整を担当したほか、自身も災害対策現地情報連絡員(リエゾン)として現地での業務に従事。
宮城県はこれまで、東日本大震災をはじめ数多くの地震・津波被害に見舞われてきました。
それらを踏まえ、宮城県では今後発生が想定される地震・津波を対象として最新の地震被害想定調査を実施しました。本講演ではその内容と、地震・津波被害を軽減させるため、皆さんに日頃から備えていただきたいことについて説明します。
3月3日 ~ 3月31日
名古屋大学 環境学研究科地震火山研究センター 准教授
山中 佳子 氏
京大学大学院理学系研究科地球物理学専攻博士後期課程 卒業
東京大学地震研究所 助手
名古屋大学環境学研究科地震火山研究センター 准教授
南海トラフ地震の繰り返し間隔は100-200年と長い.そのため,最新の昭和の地震の1つ前は江戸時代の安政地震である.明治初期以前は地球科学的観測がないため,史料を用いて地震像を探る必要がある.史料といっても幕府への報告から個人の日記まで様々.我々はこれらをGISを用いて整理し,史料の内容を地球科学的知識を元に読み解くチャレンジをしている.まだ一部の地域しかできていないが,宝永地震=安政東海地震+安政南海地震というほど単純ではなさそうであることがわかってきた.
参加申込み(左の赤ボタン)後、
World Bosai Forum Onlineの動画を視聴できます。
CPD申請条件をご確認の上お進みください。
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