参加申込み
動画視聴には防災ログ会員登録(無料)と
オンライン参加申込みが必要です。
会員登録はこちら
2025年3月7日(金)〜9日(日)、仙台国際センターにて「World Bosai Forum 2025」が開催されます。World Bosai Forumは、東日本大震災を経験した東北の地で、災害で悲しむ人々をこれ以上増やしたくないという願いを込めて2017年からはじまり、今回で4回目の開催となります。
World Bosai Forum 2025は、防災関連団体による展示会「World Bosai EXPO」、防災について学ぶ「Session」、そしてオンラインで情報配信する「World Bosai Forum Online」の3つで構成されています。「World Bosai Forum Online」は、2025年1月6日〜3月31日までの約3ヶ月間、さまざまな防災について学べる動画を定期的に配信し、日本の防災力向上、そして防災の普及啓発に貢献することを目的としています。
「World Bosai Forum Online」そして3月7日から仙台で開催される「World Bosai Forum 2025」への皆様のご参加をお願い申し上げます。
小野 裕一 氏
東北大学/世界防災フォーラム
岡田 恵子 氏
内閣府 男女共同参画
玉川 修一 氏
宮城県 復興・危機管理部 防災推進課
3.11伝承ロード推進機構
猪狩 祐介 氏
福島県 危機管理部災害対策課
福和 伸夫 氏
名古屋大学
吉田 克也 氏
災害対策トレーニングセンター支援会
新谷 絢子 氏
ピースウィンズ・ジャパン
World Bosai Forum Online
(1/20公開プログラム)
2025年1月6日(月)〜3月31日(月)
※次回は1月20日に新しいプログラムを公開
World Bosai Forum Online特設サイト
無料(事前登録制)
世界防災フォーラム国内実行委員会
世界防災フォーラム国際実行委員会
東北大学
World Bosai Forum Online運営事務局
(株式会社防災ログ内)
ホーム画面右上から会員登録(無料)を行い、自動返信メールで届くパスワードを使用してログインを行います。
会員登録済みの方
・会員情報でログインしてください。再登録は不要です。
・パスワードはホーム画面右上の「ログイン」から再発行できます。
・パスワードが届かない場合は事務局までご連絡ください。
本ページの「参加申込み」ボタンをクリックし、全項目入力後「お申し込みをする」をクリックすると登録完了です。
本ページの「World Bosai Forum Online会場」ボタンから講演動画ページにお進みいただけます。
参加申込み(左の赤ボタン)後、
World Bosai Forum Onlineの動画を視聴できます。
3月31日18:00まで視聴可能
World Bosai Forum Online / EXPO運営事務局(株式会社防災ログ内) 担当:東條孝明
〒104-0061 東京都中央区銀座七丁目13番6号 サガミビル2階
1月6日 ~ 3月31日
東北大学/一般財団法人世界防災フォーラム 教授/代表理事
小野 裕一 氏
地理学博士。専門は気候学、国際防災政策。世界気象機関(WMO・ジュネーブ)、国連国際防災戦略(UNISDR・ジュネーブ・ボン)、国連アジア太平洋経済社会理事会(ESCAP・バンコク)で国際防災政策立案に従事。2012年に東北大学災害科学国際研究所の教授に就任。災害統計グローバルセンター長を兼務。第1回 World Bosai Forumの事務局長を務め、2018年に一般財団法人「世界防災フォーラム」を設立し代表理事に就任。
第3回国連防災世界会議の成果文書として採択された「仙台防災枠組2015-2030」では、4つの優先行動とと7つのターゲットが合意されました。これまで防災の大切さは幾多の会議で語られてきましたが、具体的な目標が示されたのは初めてです。ここまでの道のりと、防災におけるデータとエビデンスの大切さ、そして世界の防災関係者が仙台に集う「世界防災フォーラム2025」のご紹介についてお話します。
1月6日 ~ 3月31日
内閣府 男女共同参画局 男女共同参画局長
岡田 恵子 氏
1990年 京都大学経済学部卒業、同年経済企画庁入庁。
横浜市経済局、(財)連合総合生活開発研究所、法政大学大学院、内閣府政府広報室等勤務を経て、2012年 内閣府政策統括官(経済財政運営担当)付参事官(経済見通し担当)
2014年 消費者庁消費者調査課長
2015年 同庁消費者教育・地方協力課長
2016年 内閣府男女共同参画局総務課長
2018年 同府経済社会総合研究所総務部長
2019年 同研究所総括政策研究官
2020年 外務省大臣官房審議官(国際協力局、経済局担当)
2022年 内閣府男女共同参画局長
人口の半分は女性であり、女性と男性が災害から受ける影響やニーズの違いに対応するには、女性が防災の意思決定や現場に参画し、男女共同参画の視点に立った災害対応が行われることが重要です。本講演では、令和6年1月の能登半島地震における男女局の取組や、防災に女性が参画するための具体的なポイントを「男女共同参画の視点からの防災・復興ガイドライン」を踏まえて説明するとともに、最近の国の動きについて紹介します。
1月6日 ~ 3月31日
宮城県 復興・危機管理部 防災推進課 課長補佐
玉川 修一 氏
宮城県気仙沼市出身、平成11年宮城県入庁
防災推進課では地震・津波等に関する防災対策その他を担当。令和6年能登半島地震では石川県能登町への継続的な職員派遣に係る宿泊・交通などの調整を担当したほか、自身も災害対策現地情報連絡員(リエゾン)として現地での業務に従事。
宮城県はこれまで、東日本大震災をはじめ数多くの地震・津波被害に見舞われてきました。
それらを踏まえ、宮城県では今後発生が想定される地震・津波を対象として最新の地震被害想定調査を実施しました。本講演ではその内容と、地震・津波被害を軽減させるため、皆さんに日頃から備えていただきたいことについて説明します。
1月6日 ~ 3月31日
一般財団法人3.11伝承ロード推進機構
3.11伝承ロード推進機構は、東日本大震災などの災害の経験や記憶を教訓として語り継ぎ、情報発信することにより、地域の防災力の向上と被災地の地域振興を目指す活動に取り組んでいます。
3.11伝承ロード推進機構の活動紹介のほか、三陸地域で語り部として活躍する人々が伝える震災の記憶と想い、そしてその語りに触れた参加者の生の声をお届けします。この映像を通じて、震災の記憶だけではなく、三陸地域の美しい魅力も感じていただけます。
1月6日 ~ 3月31日
福島県 危機管理部災害対策課 副課長兼主任主査
猪狩 祐介 氏
1999年4月 福島県庁入庁
2022年4月~ 現職
福島県で行っている防災への取組について「自助」「共助」「公助」ごとに講演
「自助」:マイ避難講習会、防災出前講座、自主防災組織リーダー研修会
「共助」:地域防災サポーター制度、地区防災計画策定支援
「公助」:福島県防災ポータル、福島県防災アプリ、災害ケースマネジメント 防災訓練 等
1月6日 ~ 3月31日
名古屋大学 名誉教授
福和 伸夫 氏
1981年に名古屋大学大学院を修了後、清水建設での10年の勤務の後、名古屋大学に異動。工学部助教授、先端技術共同研究センター教授、環境学研究科教授、減災連携研究センター教授を経て、2022年に定年退職。名古屋大学名誉教授。現在は、複数の大学の特任教授や客員教授を務めつつ、あいち・なごや強靱化共創センター長、名古屋産業科学研究所上席研究員。日本建築学会賞や防災功労者内閣総理大臣表彰、文覚科学大臣表彰科学技術賞などを受賞。
2024年能登半島地震や日向灘地震の被害の分析を通して現代社会の抱える防災課題を考えると共に、過去の南海トラフ地震を始めとする被害地震が歴史に与えた影響を考えることで、温故知新の立場で、現代社会を点検し、来るべき大規模地震への対策について考えてみる。
1月6日 ~ 3月31日
一般社団法人災害対策トレーニングセンター支援会 理事室 常務理事
吉田 克也 氏
東京大学生産技術研究所附属災害対策トレーニングセンターを支援する為に発足した国立大学法人東京大学の関連公益法人等に該当する非営利団体
東京大学生産技術研究所附属災害対策トレーニングセンター正式略称【DMTC】が、提供する社会人向け災害対策教育と能力認定制度DMS(災害対策士)の紹介と地方開催型集合試験の実施
1月6日 ~ 3月31日
特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン 国内事業部(空飛ぶ捜索医療団”ARROWS”)看護師
新谷 絢子 氏
日本医科大学千葉北総病院、聖路加国際病院勤務。東日本大震災、熊本地震、九州豪雨等の災害支援経験し、地域医療福祉の重要性感じ訪問看護に転身。地域医療・障害福祉に従事し高齢者・障害児・者に携わる。又、東日本大震災を契機に災害時の情報の在り方に疑問を抱き、障害福祉の理解を目的に手話通訳者の資格取得し活動。「地域医療福祉×災害医療福祉」貢献を目的に2021年現職転身。医療のみならず災害弱者、福祉、地域生活の視点を重要視している。
災害により平時から潜在化している地域の社会問題が顕在化する。災害弱者となる人々のニーズは幅広く、特性も多種多様で支援も多岐にわたる。災害を契機に災害弱者に目を向けるのではなく、平時から地域で生活に困難を抱える当事者の存在、ニーズ、地域資源の理解を深め、当事者意識をもち地域福祉に関わる姿勢が減災に繋がり、有事に災害弱者へのアクセス、シームレスな支援に繋がることを実感。また平時から地域社会の構造や社会保障制度、地域に必要なニーズ・資源の把握が、被災地が復興する上で地域のレジリエンス強化を見据えた伴走支援にも繋がるのでは。
参加申込み(左の赤ボタン)後、
World Bosai Forum Onlineの動画を視聴できます。
3月31日18:00まで視聴可能試聴可能