第3回国連防災世界会議の成果文書として採択された「仙台防災枠組2015-2030」では、4つの優先行動とと7つのターゲットが合意されました。これまで防災の大切さは幾多の会議で語られてきましたが、具体的な目標が示されたのは初めてです。ここまでの道のりと、防災におけるデータとエビデンスの大切さ、そして世界の防災関係者が仙台に集う「世界防災フォーラム２０２５」のご紹介についてお話します。
近年、日本では多発する自然災害により甚大な被害が頻発し、私たちの生活や社会に大きな影響を与えています。 企業活動も例外ではなく、損害の発生や事業の中断による売上の減少といった深刻な事態に直面する可能性があります。 本フォーラムでは専門家の意見や政府の施策、さらに被災された経営者のインタビューなど様々な情報を交えながら「自然災害の現状」と「企業のリスク管理」についてご紹介をいたします。
世界の歴史を振り返れば、巨大災害は国の存続や方向性に大きな影響を及ぼしてきた。国難災害と呼ばれる所以である。江戸幕府の末期に繰り返し発生した地震や風水害とパンデミック、そして1923年関東大震災はこれに類する災害と言える。現在発生が危惧されている首都直下地震や南海トラフ地震も国難災害になる危険性がある。これらの災害対策において、本質的に重要な課題を示すとともに、その解決策に関する私見を述べる。
おうちの中の地震対策、できていますか？ ｢ティモンディ｣が体験する ｢地震ザブトン｣は、東京工業大学で生まれたザブトン型の全方向移動機構「Ｔｈｅ ＶＵＴＯＮ」を活用した地震動体験装置です。4,500箇所ほど設置されている地震計の観測記録を使い、過去に起こった大規模地震を体感できます。日頃から地震に備えること、防災の意識を持つことの重要性を映像でご紹介します。
2024年能登半島地震や日向灘地震の被害の分析を通して現代社会の抱える防災課題を考えると共に、過去の南海トラフ地震を始めとする被害地震が歴史に与えた影響を考えることで、温故知新の立場で、現代社会を点検し、来るべき大規模地震への対策について考えてみる。
本動画は、2024年11月にアゼルバイジャンで開催されたCOP29において、日本国政府が運営するジャパンパビリオンで実施された総務省主催の「ICT×グリーンセミナー」で、CTOの西原が講演した際のものです。5G無線技術の劇的な性能進化により、衛星やセンサーからの地上観測データが膨大化し、それらがリアルタイム処理されて活用されることで防災・減災策として活用できる未来について述べています。
「アブナイかもと理解できても、たぶん大丈夫だろうとアクションに結びつかない」のが防災アクション。こうした意識と行動のギャップを乗り越えるためには、これまでとは異なる効果的な災害リスクコミュニケーションが求められます。本講義では、「クロスロード」、「逃げトレ」、「避難スイッチ」、「ハードルを下げた訓練」など、講演者自身が関わってきた具体的な事例について紹介します。
令和6年度日本自然災害学会賞を受賞した「相転移」を活用した事前対策を実施すれば、国難災害などの巨大災害の被害を激減できる。これは、たとえば地球規模での気候変動に伴う大都市での洪水災害にも適用でき、グローバル・スタンダードな画期的な手法であると断言できる。この相転移の発見の経緯を具体的に示し、今後の世界各国への適用の試案を紹介する。
2024年は一月から能登半島でM7.6の大地震が発生し、8月には日向灘で大きな地震に伴い「南海地震臨時情報（巨大地震注意）」が発表されました。私たちの周りで起きる地震を知り、どのように震災に備えるかを議論します。
気象災害が頻発している現在、その中で浮き彫りになってきた情報伝達に関する課題と、あらゆる世代にしっかりと防災情報を届け「逃げ遅れゼロ」を達成するために、弊社として目指す情報伝達のあり方について
東日本大震災をきっかけに策定が義務づけられた「災害廃棄物処理計画」。市区町村の約80％、都道府県の100％で策定済みといわれていますが、処理計画をより実効性の高いものにするためには普段からの見直しが欠かせません。では具体的に何をアップデートすれば良いのか。災害廃棄物処理事業の「7つの特殊性」と、当社の認識するこれまでの災害廃棄物処理計画の課題に触れながら、「６つの改定ポイント」についてお話します。
人口の半分は女性であり、女性と男性が災害から受ける影響やニーズの違いに対応するには、女性が防災の意思決定や現場に参画し、男女共同参画の視点に立った災害対応が行われることが重要です。本講演では、令和６年１月の能登半島地震における男女局の取組や、防災に女性が参画するための具体的なポイントを「男女共同参画の視点からの防災・復興ガイドライン」を踏まえて説明するとともに、最近の国の動きについて紹介します。
国土交通省東北地方整備局が災害時に実施している自治体や被災地域の支援内容について紹介する。 また、令和6年7月に東北地方整備局管内で発生した豪雨災害などの実例を用い東北地方整備局の自治体支援を中心とした災害対応活動や、新たな災害への備えなどについて説明。
3.11伝承ロード推進機構の活動紹介のほか、三陸地域で語り部として活躍する人々が伝える震災の記憶と想い、そしてその語りに触れた参加者の生の声をお届けします。この映像を通じて、震災の記憶だけではなく、三陸地域の美しい魅力も感じていただけます。
東京大学生産技術研究所附属災害対策トレーニングセンター正式略称【DMTC】が、提供する社会人向け災害対策教育と能力認定制度DMS(災害対策士)の紹介と地方開催型集合試験の実施
東日本大震災時の運輸事業者等の被害状況を説明するとともに、東北運輸局での初期対応及び所管事業者と連携した復旧・復興への取り組みについて、当時を振り返りどのような取組が行われたかを紹介する。
宮城県はこれまで、東日本大震災をはじめ数多くの地震・津波被害に見舞われてきました。 それらを踏まえ、宮城県では今後発生が想定される地震・津波を対象として最新の地震被害想定調査を実施しました。本講演ではその内容と、地震・津波被害を軽減させるため、皆さんに日頃から備えていただきたいことについて説明します。
南海トラフ地震の繰り返し間隔は100-200年と長い．そのため，最新の昭和の地震の1つ前は江戸時代の安政地震である．明治初期以前は地球科学的観測がないため，史料を用いて地震像を探る必要がある．史料といっても幕府への報告から個人の日記まで様々．我々はこれらをGISを用いて整理し，史料の内容を地球科学的知識を元に読み解くチャレンジをしている．まだ一部の地域しかできていないが，宝永地震＝安政東海地震＋安政南海地震というほど単純ではなさそうであることがわかってきた．
プレミア会員登録後に視聴できます。 登録はこちらからお願いします。
